masuk

コンサドーレ札幌がインフルエンザへの警戒を強めた。２４日に選手寮に住む札幌ユースＵ－１８の選手１人が新型インフルエンザに感染したことを受け、２５日、札幌・宮の沢のクラブハウスで緊急ミーティングを実施。日本ハムでも感染者が出るなどまん延する状況に、注意を呼び掛けた。

　この日の練習前、三上強化部長は、うがいや手洗いの徹底や練習以外のマスク着用の義務化、体調を崩した場合の速やかな報告など指示を出した。この日からファンの観戦エリアを縮小し、ファンサービスの当面自粛の注意書きを張った。寮生のＦＷ横野は「寮にいたのでかかりやすいと思う。気をつけて生活します」と危機感を募らせた。

　今後、トップチームの選手、スタッフで感染が出た場合、すぐに全員の検査を実施する方針。すでに病院側と相談し、準備している。現時点では高熱を出す選手はおらず、簡易検査などは考えていない。韓国遠征中の札幌ユースは２８日に戻り、練習を１週間見合わせる。矢萩社長は選手の行動の制限について「個人の常識の範囲に任せる。日ごろから体調管理はしていると思うから」と意識の徹底を促した。

　ピアンタ（東京都多摩市）は、マスク装着時の息苦しさを解消するためのメントール飴「マスク飴」を本年2月に発売。20万袋を完売した。

　マスク飴は、飴をなめるとマスク内に強力メントール成分が充満し、鼻や目のムズムズ感や、マスク装着による「のど」の息苦しさを緩和させる新発想の「のど飴」。在庫切れに伴う注文や問い合わせが相次いでおり、今回、11月発売予定を前倒しして、風邪に有効とされるビタミンCを新たに配合した新製品「NEWマスク飴」を9月21日から全国で発売することを決めた。

　マスク飴には、強力な鼻抜け成分のＬ-メントールのほか、かりんエキスや、ペパーミント、ハッカなどのカモミール、レモンバームなどの21種類の「ハーブエキス」、さらに最近、注目されている新世代アミノ酸「Ｌ－シトルリン（血管拡張、血流改善など）」さまざまな成分が含まれいる。

NEWマスク飴の特徴
●マスクをした状態でマスク飴を食べると、マスクの中をメントールの蒸気が満たすので鼻やのどがスッキリする
●マスクのすき間から目にも届き、熱や花粉による不快感をケアする
●メントールには鼻ぬけの良い、高質の「L-メントール」を使用
●のどにやさしい「かりんエキス」を配合
●血流改善効果のある新世代アミノ酸「L-シトルリン」を配合（1.4ｍｇ/粒）
●ペパーミント、カモミール、リンデン、レモンバーム、ハッカ、チョウジ、ウイキョウ、カンゾウ,チンピ、シナモン、コリアンダー、タイム、セージ、ラベンダー、スターアニス、ユーカリ、フラワーなど２１種類のハーブエキスパウダーを配合
●従来のマスク飴に加え、「NEWマスク飴」は、風邪やインフルエンザに有効とされるビタミンCを添加

県経済同友会の社会問題委員会（市田侑三委員長）は１０日、会員企業を対象にした新型インフルエンザに関するアンケート結果を発表した。回答企業の８割以上が何らかの対策に着手しているが、従業員５０人未満の企業では６割にとどまるなど、企業規模で差がみられた。

　アンケートは６～７月に、会員企業１８７社を対象に実施し、８６社が回答した（回答率４５・９％）。回答企業の８３％が何らかの対策を実施しているが、企業規模別では、従業員３００人以上の企業は９４％に達する一方、５０人未満の企業で対策を実施しているのは６０％だった。

　最も重点を置いた対策として、うがい・手洗いの奨励や感染疑いの社員の出社禁止など「感染防止対策」が最も多く６２％を占めた。「備蓄品の確保」１５％、「各対策の周知徹底」６％、「マニュアル等の整備」４％が続いた。備蓄品では、マスクが最も多く、消毒液、体温計などの順だった。

　社会問題委員会は、会員企業２５社から各社の対策マニュアルの提出を受けて、それを基に「新型インフルエンザ対策計画指針」をまとめた。指針では、地域の医師数やベッド数の限界を超えるような急激な感染拡大の防止や、企業の社会的責任として、経済活動の停滞を防止するための事業継続計画（ＢＣＰ）策定の必要性について触れている。

　県庁で会見した市田委員長は「新型インフルエンザの拡大で地域の機能が失われないように、ＢＣＰを地域全体に広げることが重要」と指摘している。

　５日に朝青龍が出げいこに訪れた東京都墨田区の春日野部屋では、新型インフルエンザの感染を防ぐため、朝げいこの見学者にマスク着用を義務付け、取材に訪れた報道陣を含め、十数人の見物者が総じてマスク姿でけいこを観戦した。

　部屋を訪れる部外者にここまでの厳重な措置を要請するのは異例。部屋の玄関に張り紙でマスク着用を呼び掛け、マスクをつけていない訪問者の見学を、部屋関係者が断る場面もあった。

　春日野部屋付きの二十山親方（元小結栃乃花）によると３日からマスク着用の義務化を始めた。同親方は「秋場所も近いし、予防の意味で、念には念を入れてということです」と説明した。

　9月に入ってから大阪府や宮城県で死亡者が出るなど、再流行の兆しを見せている新型インフルエンザ。企業はどのような対策をとっているのだろうか。

　インターリスク総研の調査によると、上場企業に「新型インフルエンザを想定した感染症対策をしていますか？」と尋ねたところ、「対策を実行している」は63.1％と2月の調査結果（30.0％）より30ポイント以上も増加した。「現在計画を策定中である」（16.2％）や「今後対応する予定がある」（11.3％）も含めると、9割以上の企業が何らかの対応をするようだ。

　新型インフルエンザ対策を実行している企業に具体的に行った内容を聞くと、最も多かったのは「手指洗浄、消毒」で87.7％。以下、「発熱時の出社禁止」（75.8％）、「せきエチケットの徹底」（73.4％）、「通勤および外出時のマスク着用」（57.9％）、「執務中のマスク着用」（31.9％）、「出社前の検温」（28.2％）が続いた。中には「事業の停止」という回答も3.1％あった。

新型インフルエンザの大流行に向けて対策を立てるに当たり、課題や問題になっていることを尋ねたところ、最も多かったのは「発生時の強毒・弱毒性の対応方法の違いが不明」で47.8％。以下、「事業縮小、中断のタイミングが分からない」（40.5％）、「重要業務の洗い出しが難しい」（28.8％）、「事業再開のタイミングが分からない」（24.2％）、「事業継続計画（BCP）の作成方法が分からない」（17.6％）が続いた。新型インフルエンザについて、どれだけ警戒すべきものなのか判断できずに悩んでいる企業が多いようだ。