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　冬を待たずに新型インフルエンザが本格的に流行し始めた。各地で死亡や重症例の報告が相次ぎ、自治体などは再び警戒を呼びかける。マスクなどの用品はメーカーが増産に力を入れ、専用売り場を設ける小売店も。夏休み明けの感染拡大を防ごうと、学校現場での取り組みも始まった。

　学校の部活動などで集団感染の疑い例が相次いでいる埼玉県では、２学期が始まるのを前に県教委が通知を作成中だ。全国で子どもの重症化が報告されていることを念頭に、ぜんそくや糖尿病の持病がある子どもを学校内で把握し、早めの配慮を求めるといった内容になる。学級閉鎖や出席停止期間の目安のほか、秋に多い文化祭、運動会、修学旅行など行事への対応についても基準を示したいという。担当者は「６月の修学旅行を秋に延期した学校も多い。今振り返ると、あの時に行っていた方がよかったかもしれない」と苦渋の表情を浮かべる。

　東北地方は夏休みが終わるのも早く、岩手県では２０日、新学期の始業式が開かれる学校もあった。盛岡市立北松園小学校では養護教諭が約３６０人の児童を前に新型インフルエンザの流行について話し、「手洗いとうがいをしっかりしてください。体調が悪いときはお医者さんを受診すること」と呼びかけた。小向和秀校長は「学級閉鎖や学校閉鎖にならないよう、状況を把握しながら対応をとりたい」と話す。

　岐阜県は県内約２７０の医療機関と、公私立の約７３０の全小中高校で、感染者が発生した場合、人数や症状を入力するシステムを導入し、９月２０日に運用を始める考えだ。県対策本部や県教育委員会は「全県規模の導入は全国初ではないか」とし、「感染の早期発見や急拡大の防止に役立てたい」としている。

　群馬県太田市教委は今冬の流行期までに、市立小、中学校のすべての教室約７２０カ所に加湿器を設置する方向で検討している。「新型インフルでは、全国的には重篤な症状も報道されており、子供たちの安全・安心のため最大限努力したい」（健康教育課）という。

　感染者が増えている東京都でも都教委が１８日、関係部署や学校に通知を送付した。（１）発熱があれば登校しない（２）せきやたんなどの症状が出たら医師に受診（３）担任が始業日に児童生徒の健康状態をチェックする（４）インフルエンザのような症状のある児童生徒が１週間に２人以上いた場合、地域の保健所に連絡する――などを求めている。